わが子の受験適齢期

リストラ・賃下げでも、子どもは私学で大丈夫? ファイナンシャルプランナーに聞く

2020.03.11

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EduA編集部
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首都圏で再び増えている中学受験ですが、保護者がリストラや賃下げになったとき、乗り切れるのでしょうか。ファイナンシャルプランナーの藤川太さんに聞きました。

話を伺った人

藤川 太さん

家計の見直し相談センター代表

(ふじかわ・ふとし)ファイナンシャルプランナー CFP認定者、宅地建物取引士。慶応義塾大院修了後、自動車メーカー勤務を経て、1998年独立。51歳。

子どもに私立中学を受験させるには、世帯年収が700万円は必要とよく言われますが、この金額は居住形態によっても変わります。実家に同居なら年収500万円でも1人は受験可能ですが、住宅ローン返済や家賃が重い場合はできれば800万円は欲しい。教育費は給与収入などのフローで賄うのが基本で、貯蓄などのストックを取り崩すのは入学時などの一時的な不足を補うときだけと考えてください。

ただ、想定外のリストラや賃下げによりフローの収入が減り、苦労して入学させた私学をやめさせざるを得なくなった相談者もいました。そこまでいかなくても、固定費の支出を減らすため、車を売ったり、家を売って引っ越したりした人はいます。

4月から私立高校授業料の支援制度が大幅に拡充され、住民税非課税世帯およびそれに準じる世帯の大学生向けに新たな給付型奨学金も導入されます。私立大では返済不要の独自の奨学金も増えてきました。こうした制度の活用も視野に入れて乗り切りましょう。

わが家の場合、長女は都立高から国立大へ、次女は付属高から私立の音楽大学へ進みました。半年分を1年分と勘違いするほど、私立の音楽大学の学費は高いです。

※藤川さんらによる「『受験のコスパ』パターン別に試算してみた」の記事はこちら

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