「デジタルネイティブ」と呼ばれるように、最近では大人よりも子どものほうがデジタルデバイスに詳しいことも。パソコンやタブレットなどの端末も子どもに過不足ないものを与えたいものの、機能の違いや子どもへの適性がわからない保護者も少なくないでしょう。「GIGAスクール構想」が走り出し、学校でのICT機器の利用が普及し始めている中、親子間のデジタル格差をどう埋めていけばいいのか。専門家に聞きました。
話を聞いた人
星 竜太郎さん
日本マイクロソフト株式会社 コンシューマー&デバイス事業本部 Windowsデバイス戦略本部 本部長
（ほし・りょうたろう）Cal State East Bay卒。2010年から日本マイクロソフト株式会社勤務。Xbox製品部、マイクロソフトデバイス戦略本部を経て、2019年から現在の部署にてWindows 10、並びにWindows 10 搭載パソコンを中心としたマーケティング活動に従事。
子ども用パソコンは掛け算的に需要増
――家庭における子ども用パソコンの所有率はどのように変化していますか？
NECパーソナルコンピュータ株式会社とレノボ・ジャパン合同会社は、全国の小中高校生の子どもを持つ男女（保護者）を対象とし、家庭における子ども専用パソコンに対する意識と利用状況に関する調査をしました。2020年12月に出した調査結果によると、子ども専用パソコンの所有率はコロナ前に比べ約5％アップ。回答者の約39％が所有していました。
この伸びには、やはりコロナ禍が影響しているのでしょう。学校が休校になり、外出も制限される中、少しでも学習に遅れが出ないようにとオンライン環境を整備された方が多い印象です。これまでは「一家に1台」で事足りていたものが、保護者がひんぱんに使用するようになり、子どもと共有できなくなったなどの事情も考えられます。
併せて需要を後押しするのが、文科省の「GIGAスクール構想」です。国が「1人に1台の学習用端末」を掲げたインパクトは大きく、コロナ禍との掛け算で、保護者のパソコン購入意向がぐんと高まりました。調査では、すでに保有している方と「1年以内に購入したい」と回答した方を足し合わせると、全体の5割を超える計算になります。
――最近では子どものほうがデジタル機器に詳しいケースもあるようですが、子ども主導でパソコンを選んでもよいでしょうか。
デジタル機器とはいえ、「子どもが使うツール」である点は自転車などと共通します。自転車を選ぶとき、お金だけ渡して「好きなのを買っておいで」とは言いませんよね。子どもの体格に合っているか、長期間安全に使えそうか、事故防止のアイテム（ヘルメットや反射板）は揃っているかなど、いろいろなポイントを気にされるでしょう。
パソコンもまったく同じです。子どもの可能性を伸ばし、危険から遠ざけるためには、保護者の側が最低限の知識を身につけておく必要があります。
