メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

04月18日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

新着記事一覧へ

グーグル

関連キーワード

  • グーグル(2017年06月28日 朝刊)

    1998年創業のインターネット検索最大手。米カリフォルニア州に本拠地を置く。検索サービスで独占的なシェアを持ち、地図情報サービスやスマートフォン向け基本ソフト(OS)「アンドロイド」、動画サイト「ユーチューブ」などを展開。人工知能(AI)を駆使した技術開発にも力を入れる。2015年に組織を改編し、持ち株会社「アルファベット」を設立した。同社の16年10〜12月期の純利益は53億3300万ドル(約5900億円)。

  • グーグルへの集団訴訟(2009年05月29日 朝刊)

    グーグル社は米国の大学図書館に世界各国から集められた蔵書など計700万冊以上をデジタル化し、書籍全文を対象とした検索ができるサービスを展開してきた。全米作家協会など米国の著作権者は05年、許可のないデジタル化で著作権を侵害されたと、米国で集団訴訟を起こした。この集団訴訟は、同じ利害のある人たちを原告が代表して提訴している。日本にない形態で、今回は原告が世界中の権利者らを代表することになる。和解案はすでにグーグルと原告が合意しているが、裁判所の最終承認を受けていない。最終承認には裁判所が集団訴訟を公正なものと判断する必要があり、訴訟に参加する原告の数も判断基準の一つだという。

  • グーグル書籍検索和解問題(2009年09月01日 夕刊)

    08年10月に合意した和解案は(1)グーグルは「絶版」と認定した書籍をデジタル化し、利用できる(2)無許可でデジタル化した著作物1点あたり60ドル(約5600円)を著作権者に支払う(3)データ利用収入の63%を著作権者に支払う(4)この収入分配のための第三者機関を設置し、グーグルはその費用3450万ドル(約32億円)を支払う、などが柱。この訴訟は同様の利害関係者にも効力が及ぶ「集団訴訟」で、加えて著作権の国際条約「ベルヌ条約」などにより、和解の影響は世界の200を超える国・地域に広がることになった。

最新ニュース

写真・図版

本庶さん講演 若者が「研究者になりたい」と思うように(2019/4/18)有料会員限定記事

■【科学力】 本庶佑・京都大特別教授のノーベル医学生理学賞受賞を記念した講演会(朝日新聞社、日本対がん協会主催)が3月9日、東京・有楽町朝日ホールで開かれました。ノーベル賞受賞につながった免疫のブレー…[続きを読む]

PR情報

PR注目情報

注目コンテンツ

  • 写真

    【&w】緑色の瞳をもつ猫ハルキ

    猫と暮らすニューヨーク

  • 写真

    【&TRAVEL】米国バス旅、西海岸へ戻る

    再び「12万円で世界を歩く」

  • 写真

    【&M】仕事のやる気が出ない悩み

    新進気鋭の社会学者はどう答える

  • 写真

    【&w】ニンニクソースでサバサンド

    パリの外国ごはん そのあとで

  • 写真

    好書好日原作通から「ハマりすぎ!」

    映画「キングダム」の本郷奏多

  • 写真

    論座ノートルダムが燃えている…

    今日の編集長おすすめ記事

  • 写真

    アエラスタイルマガジン旬の鰹を使った絶品レシピ

    「鰹とハーブのタルタル」

  • 写真

    T JAPANクリムトが巨匠である理由

    2つの展覧会が開催

  • 写真

    GLOBE+アップル、大丈夫か

    切り札は他社の後追い

  • 写真

    sippoペットロスから立ち直る方法

    してあげた事を数え上げて

  • 働き方・就活

  • 転職情報 朝日求人ウェブ