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04月09日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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南太平洋

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  • 第五福竜丸事件(2011年08月14日 朝刊)

    1954年3月1日、米国が南太平洋マーシャル諸島のビキニ環礁で水爆実験を実施。爆心から約160キロでマグロ漁船「第五福竜丸」の乗組員全23人が「死の灰」(放射性降下物)を浴びて被曝(ひばく)した。半年後、無線長の久保山愛吉さんが急性放射能症で死去。原水爆禁止運動が広がった。米国は同年5月までに計6回の実験を行い、他の多くの漁船も被曝。しかし、日米両政府の政治決着によって、責任問題や第五福竜丸以外の被害実態はあいまいなままにされた。

  • フランスの海外領土(2009年03月18日 朝刊)

    仏国内の県と同格の海外県は、カリブ海のグアドループとマルティニク、南米の仏領ギアナ、インド洋にあるレユニオン。ほかに南太平洋のニューカレドニア、仏領ポリネシアなどがあり、総人口は200万人以上に達する。

  • 非核地帯(2009年08月09日 朝刊)

    「核兵器を持たない」と条約で定めた「核なき世界」の地域版。すでに条約があるのは、ラテンアメリカ、南太平洋、アフリカ、東南アジア、中央アジアの5カ所。ただアフリカは、54カ国のうち25カ国しか批准しておらず未発効だ。さきがけとなったラテンアメリカは、米国と旧ソ連の緊張が一気に高まった62年のキューバ危機が各国を動かし、68年に条約が発効した。南太平洋は、66年から始まったフランスの核実験がきっかけ。今年3月に発効した中央アジアでは、旧ソ連時代に数百回の核実験が行われたカザフスタンなど5カ国の「もう核は嫌」という強い国民感情が背景にある。非核地帯を本当に意味があるものにするためには核保有国が条約加盟国を「核攻撃しない」と約束すること(消極的安全保障)が欠かせない。5地帯のいずれの条約も、そのための付属文書が存在するが、核不拡散条約(NPT)が認めた五つの核保有国すべてが批准しているのはラテンアメリカだけだ。このほか、核保有国の中国とロシアに挟まれたモンゴルが92年、国連で非核地位を宣言し、00年には核保有国5カ国が協力を表明している。南極も59年署名の南極条約で軍事利用が禁じられた。

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