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01月24日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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国際オリンピック委員会(IOC)

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  • 分断国家と北京五輪(2008年08月07日 朝刊)

    ギリシャ系とトルコ系の確執で分断状態が続く地中海の島キプロスでは、国際オリンピック委員会(IOC)が承認した南部のギリシャ系キプロス共和国のみが北京五輪に参加。トルコ以外は国家として認めていない北キプロス・トルコ共和国は、IOCが未承認のため参加できない。2月にセルビアから独立を宣言したコソボは、ボクシング代表を派遣する意思を見せていたが、IOCは「国連が国家として認めておらず時期尚早」とし、選手団を送り込めない。イスラエル、パレスチナはともに参加する。

  • 五輪の東京招致(2011年03月30日 朝刊)

    前回知事選で、16年夏季五輪招致を公約にした石原慎太郎氏が3選。都などは招致活動を展開し、費用150億円のうち100億円を都税で負担した。だが、09年10月の国際オリンピック委員会(IOC)総会で開催地はリオデジャネイロ(ブラジル)に決まった。同年12月、石原氏は20年五輪の招致に再挑戦する意向を表明。しかし、実際に招致活動をするかは「次の知事が決めること」と述べてきた。20年五輪について、IOCは9月1日に立候補都市の申請を締め切る。開催地は13年9月に決まる。

  • 東京五輪・パラリンピックの会場計画(2016年01月26日 朝刊)

    五輪は今年夏のリオデジャネイロ大会後に決まるサッカーと追加競技を除く27競技29施設で、国際オリンピック委員会(IOC)の承認を得た。パラリンピックは19競技15施設が承認されており、自転車など3競技は4月の承認をめざす。大会経費をめぐっては、組織委の森喜朗会長が2兆円超との見通しを示したり、東京都の舛添要一知事が「3兆円が必要」と指摘したりしているが、全体像は組織委が精査中で、自治体などとの分担はこれからだ。

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 新型コロナウイルスの猛威が世界各地で続くなか、東京五輪がアスリートにとって最高の晴れ舞台になり得るのか――。五輪出場が内定している日本選手アンケートの結果からは、そんな不安が伝わってくる。▼1面参照…[続きを読む]

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