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09月18日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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地球温暖化

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  • EUの地球温暖化対策(2014年01月22日 朝刊)

    2050年までに温室効果ガスの排出を1990年比で80〜95%削減する。現在は2020年までの目標があり、(1)温室効果ガスの90年比20%削減(2)再生エネの割合を20%に向上(3)エネルギー消費を07年の予測値より20%削減——の三つを掲げる。(1)と(2)は加盟国ごとに目標数値が割り振られ、達成を義務づける。12年時点で、EU全体の温室効果ガスは90年比約18%削減され、20年の目標が達成できる見通し。再生エネの割合は12年で約14%と見込まれ、エネルギー消費削減とともに達成が危ぶまれる。

  • クールビズ(2014年06月19日 朝刊)

    エアコンを28度以上に設定しても快適に過ごせるノーネクタイやノージャケットなどの服装で、環境省が2005年に提案。11年には取り組みをさらに進めようと、ジーパンやポロシャツ、アロハシャツや半ズボンなども認める通勤スタイルを一般企業にも勧めはじめた。地球温暖化防止が目的で、同省の試算では10年度に393万世帯の1カ月分の二酸化炭素の排出量に当たる169万トンが削減される効果があったとしている。

  • グリーン電力証書(2009年10月29日 朝刊)

    原子力や火力で発電しても、自然エネルギーから得た電力でも、電力としての価値に差はない。だが自然エネルギーは発電時に二酸化炭素の排出が少なく、地球温暖化につながりにくい。こんな環境面の価値を生かそうと、第三者機関「グリーンエネルギー認証センター」が自然エネルギーの発電者を認証。証書を購入すれば、消費電力の中からその分だけ自然エネルギーを使ったとみなせる。公表も出来る。身近な環境貢献策で、二酸化炭素の排出量取引と似ている。

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(社説)グリーンGDP 経済のゆがみ 見直そう(2021/9/17)

 脱炭素社会の実現は、待ったなしの政策課題である。推進に向けた機運を高めるうえで、内閣府が検討する「グリーンGDP」が有力な手段となるよう期待したい。 国内総生産(GDP)は、一定期間に生み出された経…[続きを読む]

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