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06月14日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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地震計

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  • 地震対策と予知・予測(2008年08月27日 朝刊)

    地震発生前に場所、規模、時間が判断できることを一般に「予知」という。78年成立の大規模地震対策特別措置法は、東海地震の予知を前提に災害の防止・軽減を図る。発生数日前から直前までの予知を目指す。主要な海溝型地震や活断層について評価する「長期予測」は、発生時間ではなく、一定期間内に起きる確率を示す。30年以内の発生確率は東海が87%、東南海が60〜70%、南海が50%。一方、気象庁が運用する緊急地震速報は、発生直後の地震を震源に近い地震計でとらえ、離れた地域が大きく揺れる前に知らせる。

  • 強震動(2010年01月08日 朝刊)

    建物に被害を及ぼす強い揺れ。微弱な揺れを高感度に測定できる地震計では測れないので、強い揺れを確実にとらえる特殊な地震計で観測する。各地点の揺れ方は、震源の大きさや岩盤の破壊の進行方向、地震波が伝わる経路、観測点の地盤などによって大きく変わる。

  • 地震・津波観測監視システム(2010年07月21日 朝刊)

    熊野灘のフィリピン海プレートが沈み込む南海トラフ(溝)周辺に全長250キロの光ファイバー基幹ケーブルをループ状に敷設する。範囲は尾鷲市から南南東約120キロ、幅は約60キロ。基幹ケーブル5地点から放射状に枝線を延ばし、先端に海底の揺れや長期間の動きを観測する高さ約1メートルのチタン合金製の円柱形地震計と津波の強弱や水圧、地底温度などを検知する圧力計を一組に各4基埋設する。

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 東京電力は10日、柏崎刈羽原発7号機(新潟県)の再稼働に向けて今年1月に完了したと公表した安全対策工事で、76カ所の防火工事が終わっていなかったと発表した。同原発では1月以降、テロ対策の不備が相次い…[続きを読む]

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