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06月26日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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戦略爆撃機

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  • 空襲被害(2008年09月20日 朝刊)

    B29戦略爆撃機による本格的空襲は1944年6月から始まった。当初は軍需工場が標的だったが、一夜で約10万人の命が奪われたとされる45年3月の東京大空襲以降、無差別爆撃にかわった。全国約230都市が被災し、60万人近い死者が出たとされるが、国は犠牲者の調査はせず、実数は不明だ。大阪への空襲は44年12月から45年8月14日まで約50回に及び、うち100機以上に爆撃された大空襲は8回。最も被害が大きかった45年3月13〜14日の大空襲では1733トンの焼夷(しょうい)弾が投下され、大阪市中心部の約21平方キロ(阪神甲子園球場530個分)の約13万6千戸が焼けた。

  • 第1次戦略兵器削減条約(START1)(2009年03月31日 朝刊)

    91年7月に米国とソ連(当時)が署名し、94年12月に発効。有効期間は15年。戦略核弾頭数は90年当時、それぞれ1万個以上を保持していたが、核弾頭総数を各6千個と規定。大陸間弾道ミサイル(ICBM)、潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)、戦略爆撃機など戦略核の運搬手段の上限を1600とした。米ロは01年12月、削減義務を完全に履行したと発表した。

  • 死者50万人超か(2010年07月13日 夕刊)

    太平洋戦争開戦4カ月後の1942年4月が最初。B29戦略爆撃機の大編隊による45年3月10日の東京大空襲以降、住宅密集地を焼き払う無差別爆撃が本格化した。主要都市の多くが標的となり、同日の東京大空襲では約10万人、大阪では同月13〜14日に約4千人、神戸では同6月5日に約3500人が死亡・行方不明になったとされる。艦載機による爆撃や機銃掃射もあった。民間団体の調べでは、本土空襲の死者は全国で50万人を超えるとされる。

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