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09月17日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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法医学

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  • 臨床法医学(2019年02月19日 夕刊)

    法律に関わる医学的諸問題を扱う法医学に、病気やけがの治療を専門とする臨床医の手法を採り入れたもの。犯罪などに巻き込まれた可能性がある死体を解剖して死因を究明したり、生きている人間も診療し、傷を医学的根拠に基づいて法医学の見地から評価したりする。欧州などでは児童虐待やDV、高齢者虐待などでも採り入れられ、再発防止などに役立てられている。

  • ウィドマーク法(2010年11月13日 夕刊)

    ドイツの法医学者ウィドマークが1932年に発案。飲酒量や体重、飲酒からの経過時間を体内のアルコール減少率などと掛け合わせ、運転時の体内アルコール保有量を推算する。体重60キロの男性が生ビール中ジョッキ2杯(800ミリリットル)を飲んだ場合、2時間後の呼気1リットル中のアルコール濃度は0・088〜0・334ミリグラムなどと推計値が出る。立件する際は、推計値の数値幅で最低の値を採用するのが通例だ。

  • 大崎事件と再審請求(2013年02月03日 朝刊)

    大崎事件は、絞殺の凶器とされたタオルは特定されず、物証もない。原口さん以外の3人の「自白」が証拠とされた。3人は控訴せず一審の刑が確定したが、後に、警察の厳しい取り調べで自白させられたと弁護士に告白。夫は交通事故の後遺症で知的能力が低く、ほかの2人には知的障害があった。原口さんは最高裁まで争ったが、81年に刑が確定した。95年に再審を請求、鹿児島地裁は02年、開始決定を出したが、検察側が即時抗告。福岡高裁宮崎支部は04年に決定を取り消し、06年に特別抗告が棄却された。第2次再審請求は10年8月。タオルで首を絞めた跡が遺体には見当たらないとする法医学者の鑑定などを新証拠として提出した。原口さんの第2次再審請求には40人近い弁護士が弁護団を組み、鹿児島県弁護士会が請求を支援する議決をしている。原口さんの支援者は「老いとの闘いになっている」と話す。弁護団事務局長の鴨志田祐美弁護士は「もう時間がない。司法の責任が問われている」と訴える。

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解剖医1人だけ、手回らず 早朝・夜間も対応、乏しい志望者(2019/9/8)有料会員限定記事

 なぜ亡くなったのか、犯罪に巻き込まれていないのか。解剖は死因究明の最も有効な手段だが、解剖医や予算の不足、遺族の抵抗感などから解剖されないことが多い。一方で画像診断で死因に迫る取り組みが広まっている…[続きを読む]

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