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10月21日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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生活習慣病

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  • メタボ健診(2009年07月30日 朝刊)

    正式には「特定健康診査・特定保健指導」。糖尿病や高血圧症など様々な生活習慣病をもたらすとされるメタボリック症候群を早期に発見し、膨らむ国の医療費を抑えるための医療費適正化計画の一環として導入された。腹囲や身長、体重などの測定、血液検査などを実施。生活習慣病の発症リスクの高さに応じて「動機付け支援」「積極的支援」の2グループに分け、保健師や管理栄養士らが食事や運動などを指導する。

  • TFT活動(2009年12月11日 朝刊)

    発展途上国の飢餓と先進国の肥満や生活習慣病の解消に、同時に取り組む社会貢献運動。世界の食の不均衡を解消するために07年秋、日本で生まれた。対象となる定食や食品を買うと、1食あたり20円が開発途上国(ウガンダ、ルワンダ、マラウイ)の子どもたちの給食費として寄付される。20円は開発途上国での給食1食分。現在、企業や大学、病院の食堂のほか、カフェ、コンビニなど全国200団体以上が参加している。

  • 特定健診(2010年07月27日 夕刊)

    生活習慣病予防のために2008年度から始まった。市町村の国民健康保険や健保組合などが実施する。心筋梗塞(こうそく)や脳梗塞などのリスクが高まるメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)に着目しているため「メタボ健診」とも呼ばれる。腹囲、血糖、脂質、血圧の健診結果をもとに、高リスクの人は食事や運動などの特定保健指導を受ける。腹囲は男性85センチ以上、女性90センチ以上が指導対象だが、この基準などをめぐって見直し論議が起きている。

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保健所の医師不足、3割が空席・兼務 学生に認知度低く(2020/10/19)

 新型コロナウイルスの感染が収まらない中、入院先の調整などを担う保健所で医師が足りていない。東京都内では3割ほどが空席や兼務となっており、新たな担い手を確保しようにも、医学生らの認知度不足が課題となっ…[続きを読む]

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