中が見えるガラス張りのトラックで嫁入り道具を運び、近所の人にお菓子をまき、花嫁が大名行列のように街を歩く、引き出物が大きくて重い——など「派手」なのが典型的なイメージだ。「菓子まき」は北陸地方にもみられ、平均費用も全国的に突出しているわけではない。「名古屋の結婚式は派手」というイメージは、１９８９年から続いたテレビドラマ「名古屋嫁入り物語」などの影響が大きいとみられる。

法律や政令で裁判員を辞退できると定められているのは、７０歳以上▽学生▽重い病気やけがをしている▽親族の介護や育児がある▽妊娠中や出産直後——など。葬式や結婚式など「社会生活上の重要な用事がある場合」や、「自分で処理しなければ著しい損害が出るおそれがある場合」も辞退できる。「自分や第三者に身体上、精神上、経済上の重大な不利益が生じると認められる場合」という定めもある。

最高裁は昨年１１月末、今年１年間に裁判員を務めることになる可能性のある候補者約２９万５千人に通知を発送した。５月２１日以降に起訴された対象事件について、事件ごとに数十人の候補者に呼び出し状が届く。最終的に裁判員を選ぶくじの前に、検拶弁護側はそれぞれ４人まで理由を示さず外すこと（忌避）ができる。裁判官の判断で選ばないこともできる。国会議員や自治体の首長、警察官、弁護士などは裁判員になれない。候補者でも、７０歳以上の人や学生、重い病気やけがの人は辞退が認められる。また、妊娠中や出産直後の人、同居する家族の介護・育児をしなければならない人、自分が仕事を処理しないと大きな損害が出そうな場合や、家族の結婚式などの用事がある場合も辞退できる。