自然エネルギー

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朝日新聞紙面に掲載されている用語解説から関連するものをお届けします

自然エネルギー（2014年02月16日　朝刊）

風力や地熱、太陽光など発電に使える資源で、再生可能エネルギーとも呼ばれる。自然エネで発電した電気を電力会社が一定価格で１５〜２０年間買い取る「固定価格買い取り制度」が２０１２年に始まり、広がった。まだ国内の全発電量の１割に満たない。原発が１カ所で大量に発電する「一極集中型」なのに対し、各地で生かせる「分散型」のエネルギー源として自治体が注目する。
自然エネルギーの固定価格買い取り制度（2012年07月02日　朝刊）

自然エネルギーで発電した電気を全量、固定価格で買い取る。買い取り額は太陽光が１キロワット時当たり４２円（出力１０キロワット以上）、風力が２３・１円（同２０キロワット以上）、地熱が２７・３円（同１・５万キロワット以上）などとされた。買い取り費用は電気利用者への賦課金で賄われ、１キロワット時当たり０・２２円が電気料金に上乗せされる。１カ月で３００キロワット時の電気を使う平均的な家庭で６６円の上乗せとなり、既存の太陽光発電買い取り制度の上乗せ分を加えると、東京電力管内で８４円、中部電力管内で９９円が上乗せとなる。
グリーン電力証書（2009年10月29日　朝刊）

原子力や火力で発電しても、自然エネルギーから得た電力でも、電力としての価値に差はない。だが自然エネルギーは発電時に二酸化炭素の排出が少なく、地球温暖化につながりにくい。こんな環境面の価値を生かそうと、第三者機関「グリーンエネルギー認証センター」が自然エネルギーの発電者を認証。証書を購入すれば、消費電力の中からその分だけ自然エネルギーを使ったとみなせる。公表も出来る。身近な環境貢献策で、二酸化炭素の排出量取引と似ている。