２０２０年東京大会では、東京・銀座から約３キロの晴海地区に建設予定。１６年の招致構想ではメーンスタジアムの建設予定地だった。都によると、選手や役員ら１万７千人が宿泊できる施設群を、大会後に民間住宅として転用する。過去の選手村跡地は、６４年東京が国立オリンピック記念青少年総合センターに、７２年札幌と９８年長野は新興住宅街になった。

三方を海に囲まれた東京・晴海の約４４ヘクタールの土地に２１棟の宿泊施設が並ぶ東京五輪・パラリンピックの選手村は大会後、内装を改修し、５０階建ての２棟を加えて２３棟（約５６００戸）のマンション群「晴海フラッグ」に生まれ変わる。大手ディベロッパー１１社が手がけ、第１期の販売価格は５千万円台〜１億円超。２０１９年７月から分譲用の販売が順次始まり、８９３戸に２２２０件の申し込みがあった。現在、販売は停止している。東京都は１９年４月、１１社が整備した宿舎用の建物を２０年１〜１２月の１年間、３８億円で借り受ける契約を結んだが、延期により、昨年１１月、２１年分を同額で借りる契約を結び直した。

１９４７〜６３年、現在の国立代々木競技場や代々木公園一帯にあった米軍家族住宅エリア。約９２万平方メートルに住宅８２７戸や学校、教会、給油所や変電所もある「日本の中のアメリカ」だった。６４年の東京五輪前に返還され、選手村として使われた後、解体された。