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農業
～本物にふれることの大切さ～
地産地消で地域を元気に・豊かに
日本の農業を考えるうえで知っておきたいのが、国内の食料消費が国産でどの程度賄われているかを示す指標「食料自給率」。日本の食料自給率は約38％（※）で、およそ３分の２を輸入に頼っていることになる。これは諸外国と比較してもかなり低い水準だ。
こうした状況を改善するための取り組みの一つが、地元で育てた農作物をその土地で消費する「地産地消」。ＪＡグループでは日本の農業を支えるために、地産地消の考え方に根ざした「ＪＡファーマーズマーケット」を展開している。これは直売所とも呼ばれるもので、地域で作られた野菜や果物、畜産物を地元で販売するための店舗。現在、全国に約１７００カ所あり、なかには年間10億円を売り上げる店もある。消費者は新鮮で安心な地元の農産物を買うことができ、農家は地元の農産物の魅力を知ってもらいながら利益を得られるという、双方にメリットがある仕組みだ。
ほかにも、生産者と消費者の距離が縮まる、地域内で経済が回り豊かになるなどのメリットがあり、農業を核とした地域のにぎわいを作る重要な取り組みでもある。
ＪＡファーマーズマーケットでは、その土地でしかとれない野菜や果物も取り扱っている。特定の地域で作られてきた伝統野菜や、生まれたての新品種などはその産地にしか出回らないことが多いので、林修先生も地方で講演を行うときは必ずＪＡファーマーズマーケットなどに立ち寄り、おいしくて珍しい野菜や果物を買うのを楽しみにしているそうだ。
※カロリーベース（１人１日あたり国産供給熱量÷１人１日あたり供給熱量）。資料／農林水産省「食料需給表」、ＦＡＯ“Food Balance Sheets” 等を基に農林水産省で試算（アルコール類等は含まない）。畜産物および加工品については、輸入飼料および輸入原料を考慮して計算。
体験できる食の図鑑 ＪＡファーマーズマーケット
愛媛県今治市にある「さいさいきて屋」はＪＡファーマーズマーケットでも屈指の人気店で、年間に１００万人が訪れる。この店の棚に品物を並べるのは農家の人たちで、いつもとりたての野菜や果物が店頭に並んでいる。市場に出せない規格外の農作物も扱っているので、おいしくて新鮮な農作物をムダなく、安く手に入れられるのも人気の理由だ。隣接するレストランでは地場産の新鮮な食材で作った料理も提供している。
その地域で作られた特産物や新鮮な食材を、実際に見たり、触れたり、食べたりできるＪＡファーマーズマーケットは、五感を通して食や農業について学べる「体験できる食の図鑑」といえるだろう。ＪＡグループではこうしたＪＡファーマーズマーケットなど、食料自給率の向上に向けた取り組みを行っている。
朝日小学生新聞リポーターが体験！
農作物を見てみよう
セミナーでは、朝日小学生新聞リポーターが実際にJ Aファーマーズマーケットで売られている果物を試食した。この日登場したのは「さいさいきて屋」から取り寄せた柑橘類（かんきつ）3品種と、奈良県産、栃木県産のイチゴ2品種。「甘平（かんぺい）」や「はるみ」など、生産量が少なく都市部にはあまり出回らない果物に、子どもたちは興味津々。実際に食材を見て、触れて、味わう経験を通して、産地の気候や地理的な特徴、歴史に興味を持つことにもつながった。
JAファーマーズマーケットで新たな食材を探しましょう！