災害報道の現場から 安心と希望を届ける
「情報」という
ライフライン

被災者に役立つ情報をいち早く届けるために、不安を募らす人たちに被災地の今を正しく知らせるために、大きな責任を負うのが新聞などのメディアだ。移動も思うに任せない災害の現場で、「伝える」を下支えする仕事について、朝日新聞製作本部制作部機動報道チームの谷沢隆さんに聞いた。

朝日新聞東京本社
製作本部　制作部
機動報道チーム　次長 谷沢 隆さん

どんな困難な状況でも
代替手段はきっとある

──朝日新聞の機動報道チームとはどのような役割を担っているのか教えてください。

私たちの仕事は、記者の取材活動を技術面でサポートすることです。主に通信や電力インフラに問題があると考えられる場合に、社内からの要請があれば私たちが同行します。災害現場の他、海外での大きなスポーツイベントなどにも出かけていくことがあります。

──具体的にどんなサポートをするのですか。

現在では、たとえ災害直後でもすべての会社の携帯電話が広範囲に使えないという状況はまずないので、各種の通信機器を現地まで運び、「使えるもの」と「使える場所」を見つけることが最初の仕事になります。電力については大きさと用途の違う発電機や蓄電池を多くそろえ、その場所に適した機器の使用を記者にアドバイスします。

──これまで、何をやっても通信できなかったという場所もありますか。

携帯電話がまだ普及していなかった時代には、「電話を貸してください」と民家に飛び込んだこともあります。どんな困難な状況でも、代替手段はどこかにあるものなんです。通信会社の人たちも、きっとそう信じて災害現場での復旧作業にあたっているのだと思います。

──いつ二次災害が起こってもおかしくない現場で、身の危険を感じたことはないですか。

10年ほど前の岩手・宮城内陸地震では、土石流の被害にあった山あいの温泉宿を取材するため、機材を抱えて山道を6時間ほど登ったことがあります。何度も大きな余震が来てヒヤリとしましたが、その時は早く現場に行かなければということしか頭にありませんでした。

過去の教訓を経て進化した
通信会社の災害対策

──平成30年7月豪雨の取材時にはどうやって通信を確保したのですか。

幸い、記者が日ごろ使用しているドコモのスマートフォンは被災地域でもおおよそ問題なくつながったようです。特に電波の悪い場所では衛星電話サービスも使用しましたが、それでも通信できない場所があったという報告は聞いていません。

──あれほど被害の大きな災害でも通信インフラが使えたというのは驚きです。

最近では私たち報道機関が被災地に入るとほどなく、通信会社の移動基地局や電源車も到着してすぐに通信を確保してくれます。東日本大震災以降、技術と人の動きの両面で、通信会社の災害対応は相当に磨かれているという印象を受けます。私たちにとってはありがたい状況です。

──この仕事のやりがいや意義を感じるのはどんな時ですか。

避難所にいる人が自宅周辺の様子を見て安心したり、インフラの復旧計画を知って自分もそのころには家に帰れそうだと希望を持ったり。情報を伝えることには、そんな意味もあります。情報の送り手と受け手を下支えすることが私たちの務めであり、地味ですが絶対に必要な仕事だと思っています。