AI（人工知能）の学校での活用は、日本は主要国で2番目に少ない。そうした結果が国際調査で示された。

　文部科学省は、働き方改革につながる校務でAI活用を積極的に進める考えだ。

　経済協力開発機構（OECD）による国際教員指導環境調査（TALIS）の結果が、7日に公表された。

　調査は2024年にあり、中学は55、小学校は16の国・地域が参加した。それぞれ小中各200校ほどを抽出し、日本は国公私立の校長と教員計7316人が答えた。

　「過去1年間に授業などでAIを使ったか」という質問に「はい」と答えた割合は、日本は、小学校が16.0%（国際平均36.9%）、中学が17.4%（同36.3%）。

　参加国・地域の中で、フランス（小学校13.8%、中学13.5%）の次に少なかった。

　最高はアラブ首長国連邦（小学校73.7%、中学75.0%）。そのほか、ニュージーランド（小学校56.2%、中学68.8%）なども高い。韓国（小学校49.0%、中学42.7%）も国際平均より高かった。

　一方、日本は、AIの良さも危うさも認識している教員の多さが目立つ。

　「特定の支援が必要な子を支援」「事務の自動化に役立つ」「偏った見方の増大」「不適切な指導法の提案」などの項目で、国際平均を上回っていた。

＝朝日新聞デジタル版2025年10月08日掲載