企画・制作 : 朝日新聞社メディアビジネス局 広告特集
PR : 小野薬品工業株式会社
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がんの正しい知識を身につけ、健康と命の大切さを学ぶ「がん教育」が4月から高等学校で本格的に始まります。授業内容や教材などは都道府県、学校により異なり、現場では不安の声も聞かれます。そこで、大阪でがん教育に携わるがん専門医や行政担当者、教育関係者が集まり「がん教育大阪サミット」を開催し、がん教育を推進するための課題を語り合いました。
松浦 成昭 先生
大阪国際がんセンター 総長
大阪対がん協会 会長
リモートでの参加
溝端 茂樹 先生
大阪府立堺東高等学校 校長
清田 正彰 先生
大阪府健康医療部 健康推進室長
山本 益久 先生
大阪府教育庁 教育振興室 保健体育課
首席指導主事/課長補佐
個別写真撮影時のみマスクを外しています。
司 会
八木 早希さん
(フリーアナウンサー)
松浦 私は、大阪府の医療体制は、非常に優れていると思っています。というのも、大阪府には国指定のがん診療連携拠点病院が18、大阪府がん診療拠点病院が49あり、大阪府がん診療連携協議会を作っており、私はその会長を務めています。これらの病院関係者を集め、教育庁の方にがん教育の講演をしていただきました。外部講師派遣の協力を依頼したところ、「子どもたちにがんを教えるのは大事」と前向きに考えていただき「がん教育も拠点病院の使命」として、外部講師を派遣いただけることになりました。医療現場と大阪府、教育庁が協力する体制ができ上がっていると思っています。
八木 これまでの実績から、外部講師リストがあるのは強みですね。
清田 そうですね。大阪府としては、必要に応じて学校と医療関係者の間に入り、コーディネート役のような役割を担わせていただきます。
溝端 私が保健体育の教員として生徒にがんを教えていたころは、冒頭で松浦先生がおっしゃったように「がんになる人が多いから、がんにならないように生活習慣を改めましょう」と教える程度でした。教科書に図解としてがん発生のメカニズムが載っていましたが、さっと伝えるくらいでした。学習指導要領が改訂され、22年度の「保健」の教科書にはがんだけで4ページを割いているものもあります。これからは、がんに特化した授業が展開できるのではないかと期待しています。
山本 学校全体を通じて行う教育活動は、情報モラルや国際理解、消費者教育など多岐にわたります。年間のカリキュラムは前年の夏ごろから計画を始めます。多様な教育課題への対応の中でがん教育を行うのは、カリキュラムの工夫が必要だと思います。
清田 学校現場の過密スケジュールは、がん教育を進める上での大きな課題であり、現場のご理解、ご協力が欠かせません。大阪府としてはがんの早期発見・早期治療のために定期検診の重要性を啓発していますが、大人になってからでは響きにくい状況です。高校生が大人になった時に、がん検診の必要性を思い出せるような印象に残る教育をお願いしたいです。
松浦 医療の進歩はめざましく、医療現場では半年おきくらいにガイドラインが変わります。そこまでではなくても、医療の進歩に合わせた情報のアップデートを考えていかないといけません。子どもたちにがんの正しい知識を身につけてもらうために、学校の先生の意見を聞き、健康医療部、教育庁と協力しながら適切な教材、教え方を考えていきたいと思います。
SDGsターゲットと
私たちの活動
【共 催】
小野薬品工業株式会社、朝日新聞社メディアビジネス局
【後 援】
文部科学省、大阪府、大阪府教育庁、日本医師会、大阪府医師会、大阪対がん協会、
日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会