プロジェクトとは
メッセージ
更年期障害とは
女性の更年期は、エストロゲンの分泌が急激に減少することによって、心身に様々な不調があらわれやすくなります。症状が重い場合は、日常生活や仕事などにも影響を及ぼしますが、不調を感じても「更年期だから仕方がない」「がまんすればいい」といった間違った認識により、専門医にかかる人が少なく、HRT（ホルモン補充療法）による治療法があることが知られていません。働き盛りに起こりやすく、これからの社会にとっての経済損失についても懸念されています。
更年期
チェックリスト
これまでに感じることのなかった体や心の不調はありませんか。もしかしたらそれは更年期障害によるものかもしれません。更年期障害は身近なもので、多くの人が悩む症状です。まずはセルフチェックでご自身の症状や更年期指数をチェックしてみませんか。我慢せずに正しく知り、自分に合った治療を受けることが大切です。
チェックしてみるHRT（ホルモン補充療法）
について
HRTは、減少したエストロゲン（卵胞ホルモン）を補う療法です。ホルモンを補うことで更年期に起きる不快な症状（のぼせ・ほてり・発汗、自律神経の不調、不眠症状、気分の落ち込み）などを緩和して、QOL（生活の質）を改善し、更年期以降の健康リスクを予防します。
HRTは、更年期症状の治療法として研究が重ねられており、様々なメリットが報告されています。エストロゲン製剤には、三つの形状があり、体質や希望に合わせて医師と相談して選択します。薬剤にかかる費用は使用するものによって異なりますが、更年期障害によって生活に支障がある場合には保険が適用され、1カ月1,000〜2,500円程度となります。
【薬剤の形状と使用方法】
飲み薬：以前からあり、認知度が高い
貼り薬・塗り薬：皮膚から吸収されて直接血液に届くため血栓症のリスクが低い
プロジェクト
メンバー紹介
女性の社会進出が進む現在、責任ある立場で働く女性も増えています。そのような中、更年期における不調は、日常や仕事において大きな妨げとなり、経済的損失も大きいと言われています。そこで、更年期障害という課題に正面から取り組むべく立ち上げられたのが「ハルノヒ スマイルプロジェクト—女性の更年期、日々の笑顔を取り戻す」です。様々な立場から、女性の健康を支えるプロジェクトメンバーを紹介します。
寺内 公一先生
甲賀 かをり先生
稲葉 可奈子先生
町 亞聖さん
五十嵐 隆先生
小宮 ひろみ先生
髙松 潔先生
座談会・
インタビュー記事
プロフィール
千葉大学医学部卒業、東京大学大学院修了。東京大学大学院医学研究科産婦人科准教授などを経て2023年より千葉大学医学部附属病院産科・婦人科 診療科長および千葉大学大学院医学研究院産婦人科学教授を務める。日本生殖医学会生殖医療専門医、日本産科婦人科内視鏡学会技術認定医、日本内分泌学会専門医・指導医、日本女性医学学会女性ヘルスケア専門医・指導医。
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1994年東京医科歯科大学（現・東京科学大学）医学部卒業。東京医科歯科大学医学部附属病院、国保旭中央病院、都立大塚病院産婦人科にて研修。2003年医学博士。2005年米国エモリー大学リサーチフェロウ。2012年東京医科歯科大学女性健康医学講座准教授。2016年同教授。2020年東京医科歯科大学茨城県地域産科婦人科学講座教授。2024年東京科学大学茨城県地域産科婦人科学講座教授。
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慶應義塾大学医学部卒業、同大学医学部産婦人科学教室入局。同教室診療医長、東京女子医科大学産婦人科学教室講師、国立成育医療研究センター婦人科医長などを経て、2007年より東京歯科大学市川総合病院産婦人科教授を務める。現在、つくばみらい遠藤レディースクリニック 顧問。日本女性心身学会理事長、日本産婦人科乳腺医学会理事長。
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京都大学医学部卒業、東京大学大学院博士課程修了。京都大学医学部附属病院（初期研修）、東京大学医学部附属病院、三井記念病院、関東中央病院産婦人科医長などを経て、2024年に「Inaba Clinic」（東京都渋谷区）を開業。産婦人科専門医、みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト代表理事。 著書「シン・働き方」など。
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アナウンサーとして日本テレビに入社。その後、活躍の場を報道局に移し、報道キャスター、厚生労働省担当記者として医療や介護などを中心に取材。2011年フリーアナウンサーに転身。高校3年生の時に母親がくも膜下出血で倒れ10年間におよぶ介護生活をまとめた『十年介護』（小学館文庫）、『受援力』（法研）を出版。 元ヤングケアラー・ビジネスケアラー。
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慶應義塾大学医学部卒業、北里大学病院産婦人科病棟医、自治医科大学産科婦人科学講座教授、日本産婦人科医会常務理事、自治医科大学附属病院副院長などを経て2015年から自治医科大学名誉教授、新百合ヶ丘病院がんセンターセンター長。日本産婦人科学会専門医・指導医、日本臨床細胞学会専門医、日本婦人科腫瘍学会専門医・指導医、日本がん治療認定医機構専門医・指導医。
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東京大学医学部医学科卒業。2000年から東京大学大学院医学系研究科小児医学講座小児科教授、在任中に副院長、東京大学教育研究評議員を兼任。国立成育医療研究センター理事長、東京大学名誉教授、American Pediatric Society名誉会員。
現在、日本小児総合医療施設協議会理事長、中山人間科学財団理事長などを兼任。アカデミアと日本医師会の立場から、19年に施行された「成育基本法」の成立に貢献。
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1986年山形大学医学部卒業。大学院入学後、産婦人科での研修をスタート。米国での研究を経て、2001年に福島県立医科大学で勤務を開始。性差医療や女性医師支援、男女共同参画、地域医療、漢方内科など幅広い分野で要職を歴任し、17年には性差医療センター教授となる。22年にはダイバーシティ推進本部副本部長および推進室長、23年にはダイバーシティ推進担当の副理事に就任。24年4月に国立成育医療研究センター理事長特任補佐として着任し、10月より女性の健康総合センター長。
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