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2012年04月04日
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単刀直入

住吉病院副院長・精神科医 大河原昌夫さん

写真:住吉病院副院長で精神科医の大河原昌夫さん(65) 拡大住吉病院副院長で精神科医の大河原昌夫さん(65)

   ■薬物依存どう乗り越える

 ――覚醒剤など薬物に依存するのはどうしてなんでしょう。

 好奇心で始めても、ほとんどの人が怖くて1回でやめるが、乱用を重ね、自由がきかなくなったとき、依存になる。薬物を使う側の問題を考えなければいけない。特に薬物への依存症は若くしてなるケースが多い。立ち直っても技能や経験、生活基盤がないと大変。

 ――回復への道のりは。

 病気になった後の対応が難しく、スリップ(失敗)を繰り返しながら良くなっていく。気持ち良かった記憶や欲求を否定せず、どこかで病気や自分を好きにならないと。「オレはクスリが止まらない」と言う人ほど、不思議なことに止まり始める。人に助けを求めたり、病院に行ったりすることが転機になる。

 ――再犯率が高いです。

 「ダメ、絶対」では対話がない。薬物は気持ちが良いが、いかに体をボロボロにしてしまうかを教えなければいけない。100対0でなくてもいいが、薬物をやると損だということがわかれば、止まっていく。陰で金もうけをしている人がいるという冷厳たる事実も知っておかないと。

 ――県内には薬物依存症の民間回復施設「山梨ダルク」があります。

 一番のメリットは集団生活で周りに仲間がいること。一緒に居続けるだけで何となく自分がどの辺にいるのか、わかってくる。刑務所から出所後、仕事を持ったり、結婚したりした人は再犯率が低いという世界的なデータがある。ダルクは「疑似」の家族になり、スタッフとして仕事をしている。これからは施設スタッフになるだけでなく、もっと社会に出て仕事をする方へ向かうと希望が出ると思う。

 ――社会の理解や支えも不可欠です。

 少しずつ理解してもらうしかない。薬物といっても、売る人と使う人はまったく違うということも。人には病気になる自由と回復する自由がある。日本は回復した人のイメージに恐ろしく鈍感で、更生を信じない社会になっている。成熟度が問われている。抹殺するのではなく、寛容で応えよう、と。

 ――刑期途中から刑務所外で更生させる「刑の一部執行猶予」も議論され、受け皿にダルクが期待されています。

 重罰化と裏腹で、刑の一部執行猶予に伴う、受け入れ側の通報義務は「誰でも受け入れる」というダルクの基本理念に反すると思う。法定刑の一部として利用するのではなく、むしろ刑期を短くしてダルクに送り出すべきだ。短期なら必ずしも刑務所が悪いとは思わないし、公的な場所での教育も効果的だと思う。外国では刑罰ではなく治療を、という流れにある。治療との組み合わせをはじめ、根本から考えていく必要がある。

 ――山梨ダルクにも積極的に携わっています。今後、薬物依存とどう向き合っていきますか。

 諦めずに回復を信じる、彼らの仲間意識はすごいと思う。「きのう刑務所を出たから見てくれ」というような依頼がしょっちゅう来る。おかげでとにかく忙しくなったけど、なるほどダルクさえあれば、こういう風に回復するんだ、ということを実感として教えてもらった。時間はかかるが、ひとりでも多くの人がこの山梨で回復し、仕事を見つけてくれればうれしい。

《略歴》
 おおかわら・まさお 1947年、東京都中野区生まれ。共同通信記者として東京本社文化部、北海道釧路支局に勤務。退社して86年に東京医科歯科大医学部を卒業。新潟や福島、東京の病院勤務を経て、97年から現職。専門は薬物やアルコール、ギャンブルの依存症、摂食障害など。

《取材を終えて》

 4周年を迎えた山梨ダルク。メンバーをはじめ、スタッフ、家族、支援者らを取材し、2月に連載記事をまとめた。3月に開かれたダルクのセミナーで大河原さんの話を聞き、インタビューを申し込んだ。

 依存症といっても薬物はアルコールやパチンコなどと違い、違法性が伴うため、自助グループの役割を担うダルクは社会との接点を持たざるをえないと大河原さんは指摘する。

 メンバーは自身の過去に向き合い、仲間に話すことで体験を共有する作業を地道に繰り返す。ときには刑務所で、学校で、体験を語る。一方で、裏切りや社会復帰の厳しさ、支援者との距離感など、回復への可能性の足元には多くの課題も残る。

 それでも、大河原さんをはじめ、周囲の理解や支えがあるからこそ、山梨ダルクの現在がある。依存症患者に対する刑の在り方が問われるなか、依存症からの回復や更生に向き合い、関心を持ち続ける社会であってほしい。(佐藤美鈴)

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