国家レベルの大規模データベースが活用されているデンマークからは、HPVワクチンが子宮頸（けい）がんを減らすリアルワールドのデータも報告されています。HPVワクチンがウイルス感染や前がん病変を減らすことが以前より多くの報告がありましたが、がんの発症には数年から十数年の時間がかかるため、HPVワクチンが子宮頸がんを予防することが明確に示されたのはここ数年のことです。

　そんなデンマークでも、一時的にHPVワクチンの接種率が落ちたことがありました。その経緯やその後の回復についての研究があります（https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/31918860/）。研究では4つの時期が分析されています。第一期が2009年から2013年です。デンマークでは、2009年からHPVワクチンが定期接種となり、当初は他の定期接種ワクチンと同じく95%程度の高い接種率でしたが、2013年にデンマークの主要メディアがワクチンに否定的な報道をはじめました。

　第二期が2013年から2015年です。2015年3月にHPVワクチンで病気になったと信じる若い女性の個人的な体験談をセンセーショナルに伝えるドキュメンタリー番組がテレビで放送され、その後もメディアで繰り返しこの番組が言及されました。動画は見る人に強い印象を与えます。日本でも、ニュース番組等でHPVワクチンの重篤な副作用を訴える方の映像が放送されたのを覚えておられる方もいらっしゃるでしょう。

　第三期が2015年から2017年です。2017年は、デンマークの保健当局がHPVワクチンの情報を積極的に伝えるキャンペーンを開始した年です。第四期が2017年から研究期間終了時点の2019年までです。四つの時期を通してデンマークのHPVワクチン接種率は、ベースラインの第一期を100として比較すると、第二期には83.6、第三期には49.6に下がりましたが、第四期には109.2に回復しています。ただし、第四期には、第二期・第三期で接種を逃した人のキャッチアップが含まれます。

　メディアの報道や保健当局のキャンペーン以外にもワクチン接種率に与える要因はありますので明確に因果関係を断言はできませんが、ワクチンに否定的なメディア報道によってワクチン接種率が落ちた後に、デンマーク保健当局の努力によってワクチン接種率が回復したことを示唆しています。単なる啓発活動に留まらず、ソーシャルメディアを活用したり、子宮頸がんの患者団体に協力を求めたりしたそうです。

　デンマーク保健当局はたいへんにうまくやったと私は思ったのですが、論文では当局の努力を評価しつつも、「メディアへの対応が遅れた」「初期のコミュニケーションは一般市民の関心を引かないドライな科学的情報のみに依存した」「ソーシャルメディアを持たず反ワクチン活動家にしてやられた」と批判もしています。ワクチンに否定的な最初のメディア報道の4年後、テレビ番組の2年後にキャンペーンを開始しても対応が遅いと批判されるのです。厳しい。

　ちなみに日本では、2013年にHPVワクチンの積極的勧奨が差し控えられ、再開したのは2021年、8年後です。また、デンマークはワクチン接種率が低下したといっても、低い時期でもベースラインと比較して半分程度は接種されていた一方で、日本では1%以下になりました（日本では定期接種になってすぐに積極的勧奨が差し控えられたのでベースラインとの比較はできません）。デンマークでは「対応が遅れた」だけなのに対し、日本では積極的勧奨を差し控えたのが影響しているのでしょう。

　デンマークでは2万6千人以上の女性が接種機会を逃し、ワクチンによって防げたはずの180人の子宮頸がんの発症と45人の死亡につながると推計されています。一方、日本でのワクチン接種控えの影響で5千人の子宮頸がん死の増加につながると推計されています。キャッチアップ接種によってこの悪影響は軽減できますが、いまのところ、デンマークが行ったようなキャンペーンは行われていません。