世界トップ級の研究力をめざす「国際卓越研究大学」の2校目に選ばれる見通しとなった東京科学大学の大竹尚登理事長と田中雄二郎学長が、朝日新聞のインタビューに応じた。2026年度以降、政府から支援が始まる百数十億円の使い道について、「8割を研究者ら人への投資に使いたい」と述べ、大学院生への生活費支援なども強化する方針を示した。

　卓越大制度は日本の研究力強化をめざし、認定した大学に対し、政府の10兆円ファンドから年間数百億円規模の支援を行う。第1号の東北大には今年度から支給が始まり、文部科学省は昨年12月、2校目に科学大を選んだと発表した。1月中にも正式認定される。最大25年間の支援を行い、初回の来年度は百数十億円程度が見込まれている。

　科学大は24年10月、東京医科歯科大と東京工業大が統合して誕生した。国立大では初めて、経営を理事長が、教育・研究を学長が担う2トップ体制をとっている。

　東工大出身の大竹理事長は巨…