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　パリ五輪に出場する選手らへのSNS上での誹謗（ひぼう）中傷が相次ぐ。大会関係者が対応に追われる一方で、被害は止まらず、理不尽な暴言から選手たちを守るためにはどうしたらよいのか。

　「中傷については無視が一番。見ないようにする方がいいと思った」。7日の陸上の混合競歩リレーで13位だった柳井綾音は振り返った。

　日本陸上競技連盟は7月29日、リレー種目に専念するために柳井らが個人種目の20キロ競歩の出場を辞退すると発表。柳井も同日X（旧ツイッター）で、「贅沢（ぜいたく）だと思うが、1本に集中してメダルを目指したい」と投稿したところ、SNSで「身勝手だ」などと批判を浴びた。その後、柳井はXで「試合前は余計神経質になり、繊細な心になる。批判は選手を傷つける。このようなことが少しでも減って欲しい」と思いを吐露した。

JOCは牽制コメント

　JOC（日本オリンピック委員会）も「行き過ぎた内容に対しては、警察への通報や法的措置も検討する」と中傷を強く牽制（けんせい）するコメントを8月1日に公表。JOCによると、5日までに選手から十数件の相談が寄せられ、一部はプラットフォーム側に削除を求めている。

　スポーツと人権の問題に詳しい杉山翔一弁護士（第二東京弁護士会）は「（選手への中傷は）侮辱罪や名誉毀損（きそん）罪などの刑法に抵触したり、民法上の不法行為として損害賠償を求められたりする可能性がある」と指摘する。

　杉山弁護士はプロ野球の選手会の立場から中傷対策に取り組み、悪質な投稿者を特定して示談交渉などを行っている。しかし、実情は「モグラたたき」で、大会の主催者や競技団体による対策がより重要だと説く。

IOCは新システムを導入

　今大会、IOC（国際オリン…