かつて「造船の街」の主役だった企業が再び輝き始めている。函館市の老舗造船会社「函館どつく」。1970年代の石油ショック以降は苦境にさらされたが、近年の業績はめざましい。創業130年の節目を迎えた造船所を取材した。

　船台にサイレンが鳴り響いた。複雑な形状に加工された鉄板の塊（90トン）がクレーンにつるされ、ゆっくりと移動。船首部分にピタリとはまった。石炭や鉄鉱石などを運ぶ「ばら積み貨物船」の組み立て工程のクライマックスだ。

　「我が社の大ヒット商品です。3年先まで受注は埋まっています」。函館どつく総務部の武田宗久係長は誇らしげだ。

　親会社の名村造船所（大阪市）と共同開発した主力の貨物船「ハイバルクシリーズ」が業績V字回復の原動力。コンセプトは「国際航路の軽トラック」だ。最新モデルは全長180メートル、積載量4万トン。コンパクトで小回りが利き、喫水が浅いため、小規模港でも入れる。燃費性能の高さも売りで、受注の半分は台湾やドイツ、デンマークなどの海外船主だ。

　今年3月期の決算は、世界的な建造需要の高まりと円安に後押しされて売上高は約336億円。経常利益は約47億円と、4期連続の黒字となった。

　さらに7月、高市早苗首相が示した「戦略17分野」に造船が選ばれ、「造船業界にようやく光が当たった」と業界内で歓迎された。同社と名村造船所にも設備投資のために10年で最大499億円の助成金が投入される。

　振り返れば、1970年代の2度の石油危機、造船不況、韓国・中国のメーカーとの過酷な価格競争……。会社の経営は傾き、84年に来島どっくグループの支援を受けて新法人として再スタートした。2007年には名村造船所グループの傘下に入った。09年には函館港のシンボルだった2基の大型クレーンが撤去された。函館どつくは、建造量世界一の座から転げ落ちた日本の造船業界の縮図だった。

　「生き残りをかけた競争はこれから。本腰を入れて大型投資を始める」と服部誠社長は脇を締める。既に10年後、20年後を見据えた需要動向と次世代船のニーズを探るため、欧州の船会社に社員をたびたび派遣している。

　造船所は海上自衛隊や海上保…