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　雲仙・普賢岳の噴火など地域で起きた災害や長崎原爆について、生徒が取材して記事を書き、校内新聞にまとめる。長崎県立長崎南高校の新聞部が継続的な取り組みを行っている。8月に結果が発表された全国高校新聞コンテストでは金賞に選ばれた。

　普賢岳の大火砕流発生から35年となった6月3日、長崎南高の新聞部員3人は、被災した島原市を訪れた。

　夕方、地元の子どもらが追悼のために2千個のキャンドルにあかりをともす様子を撮影。翌日は、土石流に埋まった家屋の保存公園や、大火砕流の被災地「定点」などを訪ねた。雲仙岳災害記念館も見学し、災害の記憶を風化させない取り組みなどについて、杉本伸一館長に聞いた。

　参加した高本らんさん（2年生）は、「実際に遺構を見たり話を聞いたりして、災害現場に対する想像が及ぶようになった。在校生たちに少しでも関心をもってもらいたいという思いで取材しています」と話した。

　新聞部が災害をテーマに取材を始めたのは2017年だった。長崎大水害（1982年、死亡・行方不明299人）から35年となるのに合わせ、生徒にアンケートを実施。4割が家族や親族が大水害を経験したと回答した一方、大水害が起きた年代や日付について7割以上が知らなかった。

　このときに発行した「長崎南高新聞」139号では、災害の記憶を伝えようと、卒業生の話を聞き、経験者との座談会も開いて4ページの特集を組んだ。

　同じ年、宮城県であった全国高校総合文化祭のプログラムで東日本大震災の被災地を訪問。名取市や石巻市の状況を紹介する記事も載せた。

　その後も活動を続け、東日本大震災から10年、普賢岳の大火砕流から30年となった2021年の146号では、修学旅行で長崎を訪問した福島県立ふたば未来学園高校の生徒と、震災復興や長崎原爆について話し合い、記事にまとめた。

　原爆についても継続的に報じている。戦後80年の節目だった2025年に発行した155号では、卒業生の母親で被爆者の女性にインタビュー。当時、高等女学校の生徒で、兵器工場に動員されたことなどを聞いた。

　原爆に関する生徒アンケートも続けており、親族に被爆者がいると回答した割合は、2015年は42%だったのに対し、2025年は25％に減った。この号では、2024年に能登半島地震が起きた後、現地取材に出かけて交流した石川県立羽咋高校新聞部や、被災地のその後も紹介している。

　金賞に選ばれたのは、この155号。全国高校新聞教育研究会などが主催し、日本新聞協会などが後援するコンテストで、116校の応募の中で最も評価が高い金賞（4校）となった。

　活動を長年支えている顧問の安井秀隆教諭（61）は、普賢岳の大火砕流の被災地に接する現在の南島原市の出身。大学時代は金沢で過ごし、その縁で、能登半島地震の現地取材が実現した。

　災害や戦争について継続的に取り上げる理由について、「命の大切さについて考えてほしいという思いから」と安井教諭。災害取材では、生徒と同じ10代の若者から体験を聞くこと、原爆や戦争についても当時10代だった人を取材することを重視してきた。新聞部の活動や校内新聞を通じて「部員をはじめ生徒が少しでも自分のこととして考えてほしい」という。